近年、テレワークやリモートワークの浸透により、働き方は多様化しています。

特に、体調面や通勤面に不安を抱える方にとって「在宅ワーク」は、新しい働き方の選択肢として注目されています。

では、就労移行支援事業所ではどのようにこの「在宅ワーク」に対応しているのでしょうか？

本記事では、在宅就労を希望する障がいのある方に向けた就労移行支援の実例や取り組みをご紹介します。

在宅ワークという選択肢

在宅ワークの最大の魅力は、「自分の体調や生活リズムに合わせた働き方ができる」という点です。

体調が不安定な日でも無理なく業務に取り組めるため、離職率の低下や就労継続率の向上にもつながっています。

しかし、在宅ワークには課題も存在します。

仕事とプライベートの切り替えが難しいこと、コミュニケーション不足による孤独感、自己管理の難しさなどです。

こうした課題に対して、就労移行支援事業所がどのような支援を行っているのか、以下で見ていきましょう。

デジタルスキルの習得支援

在宅ワークには、パソコンを使った業務が多く含まれます。

WordやExcelの基本操作はもちろん、Google Workspace（旧G Suite）やSlack、Zoomといったツールを使いこなすことが求められます。

就労移行支援事業所では、これらのツールの使い方を基礎から学べる講座を設けています。

また、クラウド型タスク管理ソフト（TrelloやNotionなど）の活用法についても学び、在宅でもタスクを適切に管理できる力を養っています。

自己管理力を高めるトレーニング

在宅勤務では、自分自身で業務スケジュールを管理し、適切なタイミングで休憩を取るなど、セルフマネジメントが重要です。

そのため、事業所では「一日のスケジュールを立てる練習」や「ポモドーロ・テクニックを活用した集中時間の確保」など、時間管理のトレーニングも行われています。

また、バーチャルオフィスのような環境を取り入れ、他の利用者や支援員と同じ時間帯にオンライン上で働くことで、孤独感の軽減や適度な緊張感を持って仕事に取り組める工夫もされています。

 

在宅ワーク可能な企業とのマッチング支援

近年は、在宅勤務可能な障がい者雇用に力を入れる企業も増えています。

就労移行支援事業所では、そうした企業の情報を収集し、在宅ワーク希望者に紹介する機会を設けています。

応募書類の作成や面接練習も、在宅ワークを前提とした形式（オンライン面接の練習など）で行い、実際の採用フローに近い形で支援します。

さらに、在宅勤務の職場定着に向けて、業務開始後も継続的なフォローアップを実施しています。

利用者の成功事例

例えばAさん（30代・精神障害）の場合、通勤が大きな不安要素となっており、外出するだけで体調が不安定になる日が多くありました。

しかし、在宅ワークを前提とした企業とマッチングし、就職後は毎日安定して業務に取り組めるようになりました。Aさんは「自分のペースで仕事ができることで、初めて“働くことの楽しさ”を感じられるようになった」と話しています。

このような事例からも、在宅ワークは「働きたい気持ち」を持ちながら、環境や体調に不安を抱える方にとって大きな希望となることがわかります。

まとめ：在宅ワーク支援は新たな可能性を広げる

就労移行支援事業所は、これまで「通勤して働く」ことを前提とした支援が中心でしたが、現在では「在宅で働く」という選択肢にも柔軟に対応しています。

デジタルスキルや自己管理力の習得支援、企業とのマッチング支援など、多様なサポートを通じて、一人ひとりの「自分らしい働き方」を実現するお手伝いをしています。

もし、あなたやご家族が「働きたいけれど通勤が不安」「在宅での仕事にチャレンジしたい」とお考えであれば、ぜひ一度、就労移行支援事業所へご相談ください。

在宅ワークという働き方が、きっと新しい一歩になるはずです。